日本の特許第一号について

　1867年（慶応3）、福沢諭吉が自著『海外事情外編』にて欧米の特許制度を日本に初めて紹介(*1)し、その後1883年（明治16）には特許権などの国際的保護に関するパリ条約が締結されました。これらを受け、日本では、開国以来の懸念であった不平等条約改正問題を解決し、国際的地位を向上させるためにも特許法を制定すべきという声が高まり、1885年（明治18）４月18日に『専売特許条例』が公布されます。

  当時、彫刻家・漆工芸家として世に知られた堀田瑞松は、そのころたまたま政府要人の間で語られていたある話に研究心を刺激されます。それは、「世界の鉄製船舶が海水によって船底を浸食されるため、6ヶ月ごとに入渠して塗装しなおさなければならない。もし、もっと強力な防錆塗料が開発されて入渠周期を延長できれば、わが国はもとより世界の大きな利益となろう」というものでした。さっそく瑞松は漆を主成分とする船底塗料の研究に着手し、横須賀造船所の周辺海域で実験を繰り返し、海軍の船で実船テストを行い成功を収めます。

  テストの結果に自信を得た瑞松は、1885年（明治18）７月１日に農商務省工務局の専売特許所（今の特許庁・当時の所長は高橋是清）へ出願し、同年８月14日付で特許を取得しました。

(*1) 「有益ノ物ヲ発明シタル者ヘハ官府ヨリ国法ヲ以テ若干ノ時限ヲ定メ其ノ間ハ発明ニ由テ得ル所ノ利潤ヲ独リ其発明者ニ附与シ以テ人心ヲ鼓舞スル一助トナセリ之ヲ発明ノ免許（パテント）ト名ツク」

瑞松の出願内容は以下の通りです（一部表示できない表記を現代の文字に直してあります）

専売特許願

一、堀田錆止塗料及ビ其塗法

　右ハ私ノ發明ニシテ従来世上ニ使用セラレザル塗料及塗法ナルハ勿論一切御條例ニ相觸候儀無之且此願書及別封明細書ニ記載セル事實ニ相違之廉無之段確信候間拾五箇年ヲ期限トシ専賣特許證御下付相成度依テ御免許料金貳拾圓相添此段奉願候也

明治十八年七月一日

東京府下京橋区山城町八番地居住

唐木彫刻及漆器業

堀田瑞松

特許明細書の内容は、

東京府平民堀田瑞松ヨリ明治十八年七月一日ニ出願シ明治十八年八月十四日附ヲ以テ十五箇年を期限トシ特許シタル第壹號専賣特許證ニ屬スル明細書摘要左ノ如シ堀田錆止塗料及ビ其塗法

鐵製及ビ鋼製ノ艦体橋梁其他同質製ノ機械器具等ノ錆蝕ヲ豫防スルニ使用スベキ新奇有益ノ塗料即チ命ジテ堀田錆止塗料ト稱スル組成劑及ビ其塗法ヲ發明セリ之ヲ左ニ明解ス

此塗料ニ四種アリ其第一號塗料ハ生漆、鐵粉、鉛丹、油煤、柿澁、酒精、生姜、酢及ビ鐵漿第二號塗料ハ生漆、鐵粉、鉛丹、油煤、柿澁、酢及ビ鐵漿第三號塗料ハ生漆、鐵粉、鉛丹、油煤、柿澁、生姜、酢及ビ鐵漿第四號塗料ハ生漆、鐵粉、鉛丹、油煤、酢及ビ鐵漿ヲ混合攪擾シテ製成スルモノトス即チ其成分ノ割合ヲ掲グル事左ノ如シ

その配合表は次のようになっていました。

さらにその塗装方法と効果を説明しています。

此塗料ヲ塗抹スルニハ先ヅ其塗抹スベキ物体ニ生ゼル錆ヲ削脱シ清水ヲ以テ洗浄シ又鹽気ヲ含ムモノニ在テハ順次ニ稀硫酸及ビ清水ヲ以テ丁寧ニ洗浄シ之ヲ速カニ乾燥シ然ル后強毛製ノ刷子ヲ回旋シテ第一號塗料ヲ塗抹シ其上ニ第二號塗料ヲ前ノ如クニ塗抹シ次ニ第三號塗料ヲ横ニ塗抹シ砂紙ヲ以テ摩擦シテ平滑ナラシメ最后ニ第四號塗料ヲ交互縱横ニ塗スル事二回ヅ丶ニシテ乾燥シ其工ヲ竣ル但シ冬日ニ在テハ大氣中ノ水分少キヲ以テ塗料ノ乾燥速カナラズ故ニ蒸氣ヲ噴射シ其乾燥ヲ助クベシ此塗料ハ通常ノ生漆ニ異リ之ヲ鐵製及ビ鋼製ノ艦体橋梁其他同質製ノ機械器具等ニ施ストキハ善ク密着シ其乾燥シタル后ハ堅硬ニシテ鐵及ビ鋼ト弾性ヲ一ニシ龜裂剥脱ノ憂ナシ故ニ大ニ防錆ノ効アリ殊ニ艦体ノ如キハ常ニ海水中ニ在ルヲ以テ電氣ヲ發生シ為ニ其錆蝕ヲ来ス事速カニシテ在來ノ防錆劑ヲ用フトキハ僅六ヶ月ヲ保タズト雖モ此塗料ヲ施ストキハ少クトモ三年間ハ艦体ニ錆ヲ生ズル事ナシ加之介藻ヲモ附着セズ常ニ光澤ヲ保有ス

此發明ノ専賣特許ヲ請求する區域ハ上文ニ記載セル第一號乃至第四號塗料及ビ其塗法是ナリ

これら４種類の塗料はいずれも生漆を主成分とし、これに鉄粉、鉛丹、油煤そのほかを加えたうえに柿渋、生姜を含むことは興味深いといえます。しかも、いずれもが国産原料であり、いかにも「明治日本」的な発明です。特許の標題には「錆止塗料」とありますが、実は「防錆」と「防汚」の両機能を併せ持ったものでした。　まず、防錆顔料として鉛丹を使用するとともに、柿渋に含まれるタンニンと鉄粉との反応でタンニン酸鉄を生成し、塗膜の強化と防錆力の向上を図っています。また生姜を併用し、その成分であるフェノール系物質により防藻、防貝性を持たせたとみられます。鉄粉を生漆に次ぐウエイトで配合し、硬化膜の応力緩和、塗膜割れの防止、層間付着性の改善を図っています。さらに４種類の塗料を重ね塗りして多層構造を形成し、全硬化塗膜の応力緩和・塗膜割れの防止などが図られています。

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